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【学費対策】国際分散投資と、ジュニアNISAで、"王道"の策を施すべし。




ライフプランの山、大学の学費に備える

毎月の家計で補いたいけど

HIRA (@Open_JP) と申します。

本日は、子育て費用(養育費)、学費(教育費)について述べたいと思います。

ご存知の通り、マネープランの柱となる住宅・教育・老後のひとつです。その場しのぎは出来ません。然るべき策を打つ必要があるはずです。

対策のひとつとして、私は投資を活用することを、強くお勧めいたします。アインシュタインも認めた複利の力を使わずして、労働だけで用意するには、家計への負担が重過ぎるからです。


養育費の全体像をつかむ

中学までは比較的やさしい

一人あたり年間子育て費用は、未就学児は約104万円、小学生は約115万円、中学生は約156万円です(「インターネットによる子育て費用に関する調査」の公表について 内閣府発表 平成22年4月28日)。食費、生活必需品、習い事、レジャー、貯金まで含まれた数字となっています。

当時からデフレですので、2018年現在も、大きく異なることはないでしょう。地域によって差が生じるのは当然ですが、子ども一人の生活費(養育費)は月10万円とザックリ把握しておきます。

これらのベースに、学費(教育費)が乗ってくるわけです。公立の小中学校であれば戦略レベルの対策は不要ですが、問題は、やはり高校大学です。

学費(教育費)の山場がやってくる

高校入学から大学卒業までに必要な学費は、子ども一人あたり935.3万円とされております(平成29年度「教育費負担の実態調査結果」日本政策金融公庫)。国公立大学でも約750万円、私立文系で約1000万円、私立理系で約1100万円です。

都会に出てアパート暮らしをするならば、今までかかっていた生活費(養育費)の代わりとして、いわゆる仕送りの負担が生じます。同調査によると、仕送り額の平均は年額93万円(月7.7万円)です。進学先が東京となり、家賃が高くつく可能性も考えなければなりません。

やはりベースとなる子ども一人の生活費(養育費)の10万円は、学費と別に考えなければなりません。仕送りが必要な高等教育の時期を含めて、ベースとなる生活費(養育費)は月々の家計でなんとかしましょう。しなければなりません。

その上で、学費(教育費)に対応するため、私は投資を活用します。



学費対策こそ長期投資が向いている

必要となる時期が明確だ

世帯の状況によって異なるかと思いますが、私の同世代、30代前半のご家庭であれば、ご子息が大学進学を迎えるまでに十分な時間があるはずです。時間があることがポイントです。

時間を活かす戦略が使える。

一般的に投資は、不確実性(=リスク)を引き受ける時間を対価として、リターンを得る経済活動です(リスクプレミアム)。これを使わない手はありません。労働だけで賄おうなんて愚の骨頂です。労働は自分の時間を売る行為です。投資はお金の時間を売る行為です。家族と共有する自分の時間は、もっと大事にすべきだと私は思います。


期間限定!? 非課税で国際分散投資を

具体的なご提案です

さて投資をしましょう、といっても、数多の選択肢があります。定期預金、個人向け国債、株式、不動産。資金力が一番影響するかもしれないですが、私はきわめて一般的、普通のサラリーマンでございます。凡人、ヒラ社員の視点で考えての判断です。

結論から申し上げます。

非課税制度を活用した世界の株式に対する分散投資、国際分散投資が最適だと考えます。

まず、目標金額が大き過ぎる。学費を過小評価してはいけません。一人あたり1000万円です。これだけの金額を積み上げなければなりません。この時点で、貯金オンリーや、低金利環境を反映した国債、学資保険は除外されます。月いくら貯金できますか?それで目標金額に到達しますか?稼ぎが良い方は貯金のみでいいと思います。問題は、ごく一般的な世帯の場合なのです。

しかし時間的な猶予があるという条件があります。ここから導き出される最適解は、伝統的資産のひとつ、「株式」に間違いありません。株式の年利回りの期待値は、おおよそ5%といわれております。これを複利でまわします。株式の長期投資という"ハイパードライブ"を使うのです。



どの「株式」を買うべき?
VT(楽天VT)を使おう

では、どの会社の株式を買えばいいのでしょうか。

いつの時代も未来は不透明です。しかし、人類の発展や科学テクノロジーの進歩は信じられる人は多いのではないでしょうか。皆さんも日々頑張って仕事をされております。世界中の人間が、昨日より良い今日を、今日より良い明日を、渇望して生きています。

もし、世界中の株式を丸ごと買えるフルーツバスケットがあったらいかがでしょうか。

これこそ、ティッカーシンボル「VT」、バンガード®・トータル・ワールド・ストックETFです。

この金融商品は、FTSEグローバル・オールキャップ・インデックスに連動するETF(上場投資信託)です。本インデックスは、全世界の大型株・中型株・小型株の市場パフォーマンスを測定し、先進国から新興国市場までを含む約47ヵ国約8,000銘柄に対する実質的な分散投資をおこないます。

このフルーツバスケット一つで、全世界の投資可能な市場時価総額の98%以上をカバーすることとなります。たとえ中国、インドが台頭したとしても、アメリカの支配が続いたとしても、全世界をフルカバーしていれば、大きな問題ではありません。




海外ETFというカテゴリーの商品ですので、投資初心者が最初に手を出せるものではありませんが、もっとも初心者向きな投資対象だと私は思っています。もっともシンプルだからです。勉強家の方には、ぜひチャレンジしていただきたい。生涯に渡って活きるノウハウとなるはずです。

ETFを第一選択とする理由です。
ETFと投資信託の違い。実は、質的に全く違うものだった。
ご参考:バンガード・インベストメンツ・ジャパン
バンガード®・トータル・ワールド・ストックETF

万人受けするのはこちら。素晴らしいことに投資信託の「楽天・全世界株式インデックス・ファンド(楽天VT)」は実質的にVTを買い付けるファンドとなっております。投資信託ならできるという方にはオススメです。他の投資信託と同様、ネット証券では100円から買い付けることが出来ます。積立設定で自動化したい方にもオススメです。
ご参考:SBI証券ウェブサイト
楽天-楽天・全世界株式インデックス・ファンド


非課税制度を活用しよう
ジュニアNISAを使おう

実は0歳から証券口座をもち、株式を購入することができます。もっとも、ご両親の証券口座で運用した上で、然るべき時にお渡しするのも一つかと思います。しかし、子供がいるからこそ使える非課税制度があります。

それが、ジュニアNISAです。

私は、ジュニアNISAで、VTを買います。

ジュニアNISAのメリット

主なメリットとして、以下の4つを上げたいと思います。

年間80万円×5年間の非課税枠が得られ、売却益配当益非課税となります(米国内の税金はかかります)。VTは、年2%ほど配当金が出るのでGoodです。

② 主要ネット証券では海外ETFの購入手数料が無料になります。海外ETFの買付手数料は高い(1回につき$5~20)ので、とても助かります。

③ 2023年までの時限措置が終了した後も、それまでに買付けた商品は継続管理勘定に移り、20歳まで非課税で運用できます(ジュニアNISAは2023年に終了する見込みなのです)。

④ 平成29年度の税制改正によって、ロールオーバーの上限が撤廃されており、時価に関わらず全ての資産を20歳まで保有し続けることができます。

ジュニアNISAのデメリット


主なデメリットとして、ジュニアNISAには18歳になる年まで払出し制限があることには注意が必要です。ご子息のための資産形成という側面があるため、他のNISAにはないレギュレーションが付与されています(親の短期売買のための枠ではないですよ、ということでしょうか)。

ご参考:金融庁ウェブサイト ジュニアNISA


さいごに

投資をはじめようか悩んでいる方へ

私は、ジュニアNISAで、VTを買います。

学生時代からはじめて、早10年ほどの投資歴になりました。投資の経験が蓄積されると、が鍛えられます。経験不足な初期は、どうしても自分の心が揺さぶられがちでした。これは最悪の場合、四六時中、株価が気になってしまい、不安と恐怖に追いかけられる状況になりかねません。冷静な判断が出来なくなります。負のスパイラルに陥ります。ダークサイドです。家計を滅ぼすでしょう。

もし、教育費のため、これから投資を始めようと考えている方がいらっしゃいましたら、本格的に始める前に、少額で、ご自身の心を試してください。証券口座を開設し、10万円ほど入金して、VTを買付してみてください。

そして、経済、政治、戦争、災害、世界のあらゆる出来事と、金融市場が連動していく様子を感じてみてください。自分のお金が、世界とつながり、毎日ダイナミックに揺らめく様を、観察してください。

その時、感じたものが全てだと、私は思います。

ご覧いただきありがとうございました。

夫婦2名義でも同じく非課税口座「つみたてNISA」を活用しています。
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